将来設計を立てることが大事!こんなにかかる、恐るべし教育費!

1年先、または数年先の大きな出費にむけて、毎月少しずつ積立をしていくことが理想であるというお話を以前させていただきました。

これはもちろん、教育費にも当てはまることです。教育費は、お金が用意できないから支払わないなんてことができないお金です。自分の子どもの一生を左右してしまう大事なお金です。その家庭の状況によりますが、可能な限り用意しておきたいものです。

学習費平均額は、どのくらい?

文部科学省が平成18年に行なった、子どもの学習費調査の結果が下記の通りです。
これは学校授業料の他に、塾代などの学校外教育費も含まれていますが、制服代や行事ごとの集金、学校で使う物の購入など雑費がかかることを踏まえると、ほぼこの額が確実に必要と考えていてもよい思います。

公立 私立
幼稚園 年少 23万 52.5万
年中 21.6万 50.6万
年長 28.4万 58.1万
3年間合計 73万 161.2万
小学校 1年 35.3万 168.2万
2年 27.3万 114.1万
3年 29.1万 123万
4年 32万 129.1万
5年 35.7万 141.4万
6年 40.8万 148.2万
6年間合計 200.2万 824万
中学校 1年 48万 153.2万
2年 40.1万 108万
3万 53.4万 119万
3年間合計 141.5万 380.2万
高校 1年 59.2万 127.4万
2年 49.5万 91.4万
3年 47.5万 94.4万
3年間合計 156.2万 313.2万
入学金 授業料 施設設備費
国立大学 28.2万 53.6万 なし
4年間合計 242.6万
私立大学文科系 27.6万 101.2万 21万
4年間合計 516.4万
私立大学理科系 27.6万 101.2万 21万
4年間合計 516.4万
私立大学医科 119.9万 269.6万 125.8万
6年間合計 1,701.5万
私立大学歯科 60.3万 344.8万 98.9万
6年間合計 1,835.1万

教育費は、どのように準備するべき?

幼稚園や小学校から大学まで私立に通うお子さまのご家庭は珍しいと思いますが、高校から大学まで私立、大学は文系というかたちは一般的によく見かける進学スタイルです。この場合、教育費はトータルで1,195.9万円となります。

子どもが成長し続ける間も、大学卒業までの教育費を並行して貯めることになりますから、計算通りにはいきませんが、単純に22歳で卒業するとして、0歳から毎年、1人につき52万円ずつ積み立てていくこととなります。2人いれば104万円、3人では156万円です。1年間で考えると実感しにくいですが、1人分の52万円を単純に12ヶ月で割ると、1ヶ月4万ちょっとです。一部ボーナスを補てんすると考えても、子どもが数人いる場合は、結構な負担となります。

そして、人生何があるかわからないのと同じで、子どもがどういう進路を選ぶのかも分かりません。大学進学を予定していて、高校卒業後に就職した場合は、とりえず教育費の面では安心ですが、大概はこの教育費を越えるかたちでの進路の選択になると考えられます。

主に考えられる大きな支出としては、浪人、下宿、海外留学でしょうか。また、中学や高校でも、給食がなく毎日がお弁当であれば食費がかさみますし、私のように短期留学やホームステイを希望すれば、50万程度かかる場合もあります。(私の場合、アメリカへ1ヶ月で60万はかかりました。)習い事を多数したいとの希望だったり、学校が遠くて交通費がかかったり、クラブ活動での遠征費やユニフォームにシューズ代もばかになりません。

毎日を普通に生活するということもお金のいることですが、子どもを育てあげるということもすごく大きなお金がいることだということが分かっていただけたでしょうか。自分もこうしてここまで育ててもらったのだから、自分の子どもも同じようにしてあげたいですよね。

本当に助かる、子どもに対する手当の存在

まだ若いご夫婦は、ご主人のお給料がまだそれほど高くなく、こんなにも多額の教育費は払えないから子どもは育てられないという考えが頭をよぎった方もおられるのではないでしょうか?大丈夫です、そこはちゃんと子どものいる家庭の生活を安定させるという意味での補助金給付の制度が整っています。

まずは、児童手当(子ども手当)です。所得や、何人目のお子様かによっても違いはありますが、0歳から3歳までは月1万5千円、3歳から中学生(15歳到達後の最初の3月31日)までの子どもを対象に、月1万円が支給されます。これをすべて貯めておくと、なんと約2百万ちょっとになるのですから、有り難いですね。

他にも、私立に通うことになった場合や、ひとり親家庭の場合にも補助金が給付される制度もあります。これは教育費とは違いますが、育児で仕事を休む場合や復帰した場合、子どもを出産する時や未熟児だった場合、チャイルドシートを購入した場合など、様々な面で行政が金銭面でフォローしてくれるのです。

こういったものは申請しないともらえない場合が多く、知っているかそうでないかで大きく差がでます。子どもに関するもの以外にも、たくさん生活の中で補助を受けられるものがありますので、常にアンテナを張り巡らせておきましょう。

将来設計を考えながら、それを意識した生活を

私が結局のところ何が言いたいのかというと、こういうことを結婚してすぐ、できれば結婚を意識した段階で知っておいてもらいたいということです。夫婦で話し合うというと堅苦しく聞こえるかもしれませんが、日常の会話の中で、どういう家庭を思い描いているのか夫婦で考えを共有しておくことは大切です。

とはいうものの、おしゃれや旅行など、みなさんのような若くて子どものいない時期だからこそ楽しめることもたくさんあり、それを我慢してまで将来の支出に備えろと言っているのではありません。その楽しみは、こんなにも貴重なお金を使っているからこそ味わえるものなのだという意識をもっておいてほしいのです。

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